琉球の島々では、台風時や梅雨の季節などに雨が続くと、青く澄んだ美ら海がたびたび赤く濁る。亜熱帯特有の激しい降雨で、県内の陸域に広く分布する赤土土壌が浸食され、川へ流れ出てしまうからだ。これを防ぐために、イネ科の植物ベチバーなどを畑の周辺に20〜30cm間隔で植えつけて、耕土流出を食い止めるのが「グリーンベルト」と呼ばれる手法。西原隆さんが理事長を務める、地元のNPO法人おきなわグリーンネットワークの活動の柱である。

「沖縄の赤土は粒子が細かく、脆いため、農地などの露出した部分から崩れやすく、海面に出ると拡散しやすいのです。いったん沈殿しても、波や潮の干満の影響で海底からまき上げられ、サンゴ礁の海をくり返し汚染する。本当に厄介ですよ」と、西原さんは顔を曇らせる。

海が濁るとサンゴの光合成が妨げられ、海水温の上昇とともにサンゴ死滅の原因となる。また、流出した大量の赤土はマングローブや干潟を陸地化させ、南国ならではの景観を損なうだけでなく、生き物の棲みかまで奪うのだ。赤土流出はいまや、沖縄の自然環境にとって最も深刻な脅威の一つといっていい。

「沖縄では、産業やくらしが自然と深く結びついているだけに悪影響は計り知れません。水産業や観光業はとくに大きな痛手です」

１９９５年、県の条例で大規模な開発事業に赤土流等出防止対策が義務付けられた。それ以降、開発による流出は大幅に削減されたが、農業については努力義務としているため、近年は農地からの流出割合が全体の８割超を占めるようになった。

高齢化の進む農家が個人で対策を担うのは難しい。そこで、県がグリーンベルト植栽事業を２年間の期限付きで実施。その委託先企業に在籍して植栽事業に携わったのが、西原さんがこの活動に出会ったきっかけだった。２０１１年のことである。

「サンゴを守る活動と聞いて参加したのですが、海ではなく、まさかサトウキビ畑に連れてこられるとは思ってもみませんでしたね」と西原さんは笑う。事業終了後も活動を継続しようと、２０１３年に自らNPOを立ち上げた。

「以前は県内の漁協に勤めていたんです。農家が赤土を垂れ流して海を汚しているという、漁業者の厳しい声も耳にしましたよ」 だが、活動を通じて農家と交流し、陸側の事情を知るうちに、「赤土や農業を目の敵にするのは違う」と、痛感するに至った。

「赤い大地を守ることが、青い海を守ることにつながる。海はもちろん沖縄の宝ですが、赤土もまた大切な島の宝ですからね」

一般に、赤土土壌は農業に不向きとされるが、沖縄を代表する農作物にはサトウキビやシークヮーサー、マンゴー、ウコンなど、赤土を好むものが少なくない。国内生産のほぼ１００％を占めるパイナップルは、酸性の強いやせた赤土でないとよく育たないほどだ。これが畑から流れ出てしまうと、漁業者だけでなく、農家にとっても大きな損失となる。「だからこそ、地域全体で連携して対策に取り組まなければならない」と、西原さんは力を込めた。

実際、グリーンベルト植栽をおこなうことで、農地からの赤土の流出量は従来の50％程度まで抑えられるという。だが、農家にそのメリットを納得してもらい、活動を受け入れてもらうことは容易ではない。

「最初の頃は、各区長さんなど地域で信頼のある方を通して理解を得ていきました。とにかく活動を続け、地道に実績を積み重ねないと地域や行政に信用してもらえません。その意味で、セブン‐イレブン記念財団の助成金を２カ年活用できたのは大きかったですね。作物を栽培する前の畑に緑肥植物を植えて土壌の露出を防ぐ対策法など、新たな取り組みも進めやすくなりました」

漁協職員だった経験を活かして、各地の活動に地元の漁師たちを巻き込んだり、環境教育や企業等の社会貢献と絡めて、県内外から植栽体験ツアーを呼び込んだり、西原さんが仕掛けてきた活動のインパクトは、地域の一体化や活性化という面でも特筆に値する。

現在、グリーンベルト植栽活動は沖縄本島の９市町村にまで広がり、延べ３７６３人が参加。農地周辺の約14kmにベチバーなど約８万５０００本を植えつけるに至った。この流れを次の世代へと引き継ぐべく、西原さんは小学校などへの出前授業にも心血を注ぐ。子供たちに、ふるさとの海だけでなく、土や大地にも誇りをもってほしいから──。

「サンゴの移植や稚魚の放流など、美ら海を守るさまざまな活動が進められていますが、海の汚染源の一つである赤土流出という陸側の問題についてはまだまだ対策が追い付いていません。農業や土壌は奥が深い。もっと農家さんに近づいて、一緒に解決していきたいですね」